特任教員

※教員紹介は2020年4月現在 

 

岡林 千夫 (おかばやし かずお)
イノベーション戦略/プロジェクト研究科目

現職 株式会社安川電機 安川電機みらい館 館長
専門分野 産業用ロボットの技術全般、マーケティング、新規事業開拓
主な経歴
・業績

1957年高知県生まれ。1981年山口大学工学部電気工学科卒業後、株式会社安川電機に入社し、産業用ロボットの制御ソフトウェア開発に従事。1980年代から2000年代にかけての延べ16年間のドイツ(3年間)、スウェーデン(13年間)駐在を経験しながら、産業用ロボットの開発、マーケティング、経営に携わる。2015年、安川電機創立100周年を記念してオープンしたロボット村の安川電機みらい館館長に就任。併せて副都心黒崎開発推進会議副会長として地域づくりにも取り組んでいる。


舞田 靖子 (まいた やすこ)
経営倫理とビジネス法務/プロジェクト研究科目

現職 弁護士法人西村あさひ法律事務所 社員 弁護士
専門分野 一般企業法務、M&A、組織再編、倒産/事業再生、争訟
主な経歴
・業績
2002年弁護士登録、西村あさひ法律事務所(東京)入所。2010年プライスウォーターハウスクーパース株式会社(出向)、2012年西村あさひ法律事務所に復帰後、2013年7月より西村あさひ法律事務所福岡事務所開設に伴い福岡に常駐。企業のリーガルニーズに対応し、M&A、組織再編、事業再生のほか、争訟、労務、知的財産、ファイナンス、海外取引等、多種多様な企業法務に携わる。

幕 亮二 (まく りょうじ)
地域政策/サプライチェーン・マネジメント/プロジェクト研究科目

現職 株式会社MK総合研究所 代表取締役所長
専門分野 地域政策、交通・物流政策、PFI/PPP
主な経歴
・業績

1991年早稲田大学大学院経済学研究科修了。同年(株)三菱総合研究所入社、国や自治体の政策や事業計画策定、事前・事後評価業務に従事。集客・交流コンサルティングチームリーダー、空港民営化事業チームリーダーを経て、郷里の九州にUターンし2018年独立起業。九州各地をフィールドに、幅広い官民連携事業の推進を支援している。


雨森 良治 (あめもり よしはる)
M&Aと戦略的提携

現職 株式会社日本M&Aセンター 
上席執行役員TOKYO PRO Market事業部長
専門分野 中小企業を対象としたM&A、事業承継
主な経歴
・業績

福岡県生まれ 1994年神戸大学経済学部卒 2004年米国公認会計士(USCPA)合格

2006年日本M&Aセンター入社 以来100件を超える豊富なM&A支援実績を持つ西日本有数のM&Aプレーヤー 近年は年間30回超のM&Aに関する講演を行っている。


石井 義輝 (いしい よしてる)
医療マネジメント

現職 医療法人真鶴会 小倉第一病院 形成外科部長
専門分野 病院経営、医療マネジメント、形成外科
主な経歴
・業績

1990年大分医科大学(現大分大学医学部)卒業。同大学皮膚科形成外科診療班に所属し、形成外科医としての修練を行う。1997年より健和会大手町病院に赴任、2000年に診療科部長、2007年に副院長となる。在職中は褥瘡対策チーム、栄養サポートチーム等の多職種医療チームの構築・運営にあたるとともに、病院情報システムの導入・更新や地域医療連携室の責任者など、病院経営や地域医療マネジメントに関わる業務にも携わる。また、医療系学会の評議員、学術集会運営事務局業務も歴任する。2015年9月より現職。日本形成外科学会専門医、日本医師会認定産業医、医療経営士。2015年にK²BS9期生として入学、2017年修了。


桑野 和泉 (くわの いずみ)
サービスとホスピタリティ

現職 株式会社玉の湯 代表取締役社長
専門分野 観光 地域づくり
主な経歴
・業績
1964年大分県湯布院町(現由布市)生まれ。家業の宿「由布院玉の湯」の専務取締役を経て、2003年10月より代表取締役社長。町づくりなどの市民グループの代表、世話人も務める。初代ツーリズムおおいた会長を務めた。現在、一般社団法人由布市まちづくり観光局代表理事。また九州旅客鉄道株式会社取締役(非常勤)を務める。

坂本 剛 (さかもと つよし)
アントレプレナーシップ

現職 QBキャピタル合同会社 代表パートナー
専門分野

アントレプレナーシップ ベンチャー支援 産学連携

MOT(技術経営)

主な経歴
・業績
1989年九州大学工学部生産機械工学科卒業。2008年九州大学経済学府産業マネジメント専攻(経営修士(専門職))。 大企業・中小企業・ベンチャー企業を経験し、2004年1月から九州大学知的財産本部において大学発ベンチャー支援、インキュベーション活動を行う。2010年4月から(株)産学連携機構九州(九大TLO)代表取締役に就任。2015年4月にQBキャピタルを設立しQBファンド(約31億円)の運営を開始。九州地域の大学発ベンチャー・技術系ベンチャーを中心に投資を行う。現職のほか、福岡ベンチャークラブ理事、政府系ベンチャー支援補助金・助成金等の委員、投資先の社外取締役複数、エディア(H28.4マザーズ上場)社外取締役等を務める。 二級建築士 講演等多数

 


迫 和男 (さこ かずお)
中国ビジネス

現職 TOTO株式会社 顧問
専門分野 国際ビジネス
主な経歴
・業績
1983年慶応大学商学部卒業、同年TOTO(株)入社。入社以来、TOTOの海外事業に携わる。2004年TOTO USA Inc.社長、2010年TOTO(株)環境建材事業部長、2015年上席執行役員米州事業部長、2016年取締役常務執行役員 米州、欧州住設事業担当、2019年顧問。USA滞在は14年、マーケティング部長としてTOTO USAの初期の市場開拓、社長として黒字化、100%子会社化(少数株主の整理)を行う。2008年シカゴ大学ビジネススクールにおいて、エグゼクティブプログラムであるChicago GSB Executive Instituteを終了。
 

平 由以子 (たいら ゆいこ)
NPOマネジメント

前回_特任_平
現職 ローカルフードサイクリング株式会社 代表取締役、NPO法人循環生活研究所法人
専門分野 持続可能なライフスタイル・資源循環・リーダー育成・環境教育・SDGs
主な経歴
・業績
Local Food Cycling主宰、日本環境保全ボランティアネットワーク理事。大学では食物栄養学を専攻、証券会社に勤務。1997年よりNPO活動開始。地域の有機性廃棄物を活用した循環型農業、人材養成・支援事業、NPOの協働によるインセンティヴシステムの構築、国連機関との海外ノウハウ移転事業、半径2kmでの資源循環事業、アジアNGOネットワークの構築。課題を抱える若者対象の農業事業、高校・大学との6次産業連携事業等。

林田 暢明 (はやしだ のぶあき)
プロジェクト・ファシリテーション

現職 総務省地域力創造アドバイザー、合同会社TAO 代表取締役
専門分野 ファシリテーションを活用したプロジェクト推進
主な経歴
・業績
日本銀行、民間シンクタンクを経て2005年、地域活性化を目的としたカフェTAOを福岡市に設立。これまでに総務省地域力創造アドバイザー、福島県南相馬市教育復興 基本計画策定のための有識者会議副会長などを歴任。カドカワが設立したネットの通信制高校「N高等学校」の設立にも関わるなど教育分野、地域活性化分野において全国各地でコンサルティングを行っている。北九州市出身、42歳。

増田 正美 (ますだ まさみ)
アジア貿易実務

現職

株式会社エーペック貿易 代表取締役社長

中国合弁企業 副理事長

専門分野 日中経済貿易、貿易ソリューション、中国語翻訳・通訳(各高度専門分野)
主な経歴
・業績

1976年北九州市立大学外国語学部中国学科卒業。同年医薬品総合商社入社後貿易従事。1970年代後半より約10年間に渡る北京駐在業務及び中国国内行政・数多くの企業・研究機関との貿易と実務を展開。1997年株式会社エーペック貿易設立、2000年中国杭州に合弁企業・工場設立。43年間数多くの最先端医療技術供与に係る病院・医療業界・食品業界、鉱工業業界、農業関連業界等の中国経済近代化全般に渡る経済貢献を行いつつ、中国以外のオーストラリア、ニュージーランド、インド、ミャンマー、フランス等各国との貿易経済取引に従事、現在に至る。


柳瀬 隆志 (やなせ たかし)
マーケティング戦略

現職 嘉穂無線ホールディングス株式会社 代表取締役社長
専門分野 マーケティング、データ分析、小売業、国際貿易
主な経歴
・業績
東京大学経済学部卒業後、2000年三井物産株式会社に入社。同社食料本部にて冷凍食品の輸入業務に携わる。2008年嘉穂無線株式会社入社。営業本部長・副社長を経て、2016年6月嘉穂無線ホールディングス株式会社、及び株式会社グッデイ社長就任。2017年4月からは、グループ会社の株式会社カホエンタープライズにて、クラウド活用やデータ分析を行う事業にも取り組んでいる。
 

劉 仲明 (ロウ チュウミン)(英字氏名 Kevin Lau)
マメジメント・アカウンティング

現職 株主会社三井ハイテック 経営企画部 専任部長
専門分野 業績分析、管理会計、グローバル人事管理、海外企業の運営管理
主な経歴
・業績

1993年大学卒業、同年三井ハイテックの香港支社に入社。 2005年より取締役兼財務管理部長に就任し、財務会計、管理会計、税務処理、中国貿易、人事管理、事務所管理に関わる幅広い製造企業の対応に従事。2010年8月から日本の本社に転職、経営企画部専任部長として、海外子会社の財務、経理支援、業績分析、海外税務対応(法人税、関税、増値税、移転価格)、個人所得税管理の支援、労務関係のサポート、業務フローの改善を行う。

2001年香港、イギリス公認会計士(HKICPA, ACCA)。

2009年Heriot-Watt University(イギリス)マネジメント専攻(経営修士)課程修了MBAを取得。

2017年北九州市立大学院社会システム研究科の博士後期課程修了博士(学術)取得。